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健康経営とSDGs

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世界が一丸となって達成を目指すSDGsは、より良い未来を目指すための世界共通の17の目標です。SDGsで掲げられている目標と健康経営の取り組みは密接な相関性を持っています。今回は健康経営×SDGsに取り組む意義について解説します。

健康経営とSDGs

 

SDGsとは?

SDGsとは「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称です。

これは2015年9月に国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載されている、持続可能ですべての人々にとってよりよい世界を、誰一人取り残さないで目指すための2030年までの達成を目指した国際的な目標です。

 

内容としては、貧困、飢餓、健康と福祉、教育、人種やジェンダーに起因する差別、環境、経済成長など広い課題で設定された17の目標と169のターゲットから構成されており、SDGsは発展途上国のみだけでなく、先進国も含むすべての国が取り組む普遍的なものとされています。また、SDGsの各目標は相互に関連しており、一つの課題に対してだけ対策をとっても解決するには難しく、総合的に取り組む必要性があります。

SDGs17の目標と健康経営

 

SDGsのもう一つの特徴は、多種多様な主体が協働して課題解決にあたるという考え方が重視されているということです。SDGsの目標を達成するためには、国家政府だけでなく、民間企業や地方自治体、地域住民などが主体的に取り組んでいく必要があります。

また、各開発目標は持続可能な開発」の環境・社会・経済の3つの側面を統合したものであり、総合的に取り組んでいく必要があるという考え方がとられています。

 

「持続可能な開発」には、次の3つの要素の調和が求められています。

  1. 環境保護:環境を守っていくこと
  2. 社会的包摂:社会的に弱い立場の人も含め、一人ひとりの人権を尊重すること
  3. 経済成長:経済活動を通じて富や価値を生み出していくこと

「持続可能な開発」は、環境保護、社会的包摂、経済成長の3つを調和させ、統合された方法で目標を達成することが目指されています。

 

健康経営からはじまるSDGs

健康経営は単に従業員の「心身の健康」のみを意味するものではありません。従業員の「働きがい」「働きやすさ」「働き続けられる環境」まで含めて考えると健康経営に関係するSDGsの目標は幅広いです。

 

健康経営に取り組むことで、

  • 従業員の心身の健康の維持、増進

  • 従業員のエンゲイジメント向上

  • 医療費の削減
  • 企業イメージの向上

などを実現することができます。

 

従業員の心身の健康維持、増進や労働環境の改善を進めていくことは、SDGsの目標3「すべての人に健康と福祉」目標8「働きがいも経済成長も」の目標達成につながってきます。健康経営が実現することで、従業員の欠勤やメンタル不調が減り、体調不良によるミスやケガ、残業を減らしたりすることもできます。

 

また、働きがいや働きやすさのために、ハラスメントのない職場づくりや、女性社員の健康課題や妊娠中または出産後のサポート、女性が働き続けられる企業風土をつくっていくことは目標5「ジェンダー平等を実現しよう」につながります。

健康経営とSDGsの取り組み

 

力を合わせてSDGsに取り組むことが重要

パートナーシップでSDGsと健康経営に取り組むことが重要

 

健康経営の取り組みが自社だけでは難しい場合、健康経営のサポートを行っている外部サービスと連携していくことも選択肢としてあります。外部サービスと連携することはそれなりの投資が必要となりますが、投資の先には従業員の健康があり、そうするとその取り組みは目標17「パートナーシップで目標を達成しよう」の実践につながってきます。

 

SDGsが目標17に「パートナーシップで目標を達成しよう」を掲げているのは、一個人より複数の人々、一企業より複数の企業といったように連携・協力しながらSDGsの17の目標すべてを達成していくことを示しています。

SDGsは多様なパートナーシップを目指しているので、SDGsに取り組むことをきっかけにこれまでにはなかったイノベーションやパートナーシップが生まれることも期待できます。

 

まとめ

健康経営に関連するSDGsの目標やターゲットはいろいろとありますが、あまりそれらに囚われすぎないことも大切です。まずは、健康経営そのものを考える視点をもち、「できること」「できそうなこと」からSDGsに取り組んでいきましょう。

SDGsに取り組むことは、長期的には経営の強化や事業の持続性、社会貢献につながり、健康経営の目指す『人の健康』『会社の健康』の実現につながります。

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    この記事を書いた人

    伊藤彰浩

    株式会社MEDI-TRAIN代表取締役。
    日本スポーツ協会公認アスレティックトレーナー/理学療法士。
    健康経営エキスパートアドバイザー。
    スポーツ整形外科でトップアスリートや子どもから高齢者まで幅広い年代に向けたリハビリテーションを経験。
    現在は、首都圏を中心にアスリートや産前産後の女性のリハビリテーション、コンディショニングを行っている。
    その他、企業の健康経営サポートや医療・介護福祉施設でのリハビリコンサルティングも行っている。

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