近年、仕事や職業生活に対してストレスを感じる労働者の割合は拡大傾向にあり、職場でのメンタルヘルスケア対策は重要性を増しています。メンタルヘルスケア対策に取り組むことは、従業員の健康を守るだけではなく、企業にとっても大きなメリットをもたらすことが期待されているため、積極的に取り組むべきです。

しかし、具体的な対策方法が思いつかないという人もいるでしょう。そこで今回は職場でメンタルヘルスケア対策を行うメリットや、対策としてできることをご紹介します。

この記事を読むための時間：3分

メンタルヘルスケア対策の効果・メリット

メンタルヘルスケア対策がもたらす主な2つの効果・メリットについて解説します。

労働生産性低下の防止・従業員のモチベーションの向上

メンタルヘルスとは、心や精神面の健康状態のこと。メンタルヘルスが不調であると、脳機能が低下するため、能力を最大限に発揮できなかったり、ミスが増えてしまったりします。さらにメンタルヘルスが改善できない状況が続くと、長期の休職や離職につながり、企業としては労働力を失うこととなってしまうのです。特に、ハラスメントの絡んだ休職や離職は注意が必要です。こうした職場のトラブルがあると、「こんな会社、私も辞めてやる」といムードが生まれ、一人の離職から従業員の悪循環スパイラルが始まるケースが多いため、絶対に放置してはいけません。

そして、メンタルヘルスケア対策として有効な職場環境改善は、従業員のモチベーションを上げることにもつながります。メンタルヘルスケア対策を行うことは、労働生産性の低下を防ぐと同時に、企業の成長にも効果が期待できるといえます。

企業イメージ低下のリスク回避

メンタルヘルスケア対策が未実施であったり不適切であったりした場合、従業員が企業の対応に対して不満を持ち労災請求や民事裁判になるケースもあります。このようなトラブルが社内や外部に知れ渡ってしまった場合、企業のイメージは大きく失墜しかねません。

また、トラブルに発展しなくても、ストレスが理由で離職者が相次いだ場合も、職場環境が悪いとみなされイメージダウンにつながります。そのため、従業員にメンタルヘルス不調が発生したり、悪化したりさせないためにメンタルヘルスケア対策が必要なのです。

職場でメンタルヘルスケアのためにできること

職場でできる3つのメンタルヘルスケア対策をご紹介します。

従業員にセルフケアを促す

厚生労働省が示すメンタルヘルスケアの指針のひとつに「セルフケア」があります。セルフケアとは、従業員自身がストレスやメンタルヘルスに対する正しい理解を持ち、自らストレスに気付いて予防・対処するケアのこと。企業は従業員（管理監督者も含む）がセルフケアに取り組めるように、教育研修や情報提供を行い、心の健康に関する理解の普及を図りましょう。

相談窓口を設置する

従業員がセルフケアによってストレスに気付いたり悩みがあったりした際、相談できるように専用の窓口を設置しましょう。相談窓口の担当者には、産業医、保健師、心の健康づくり専門スタッフ、人事労務管理スタッフが挙げられ、それぞれの役割は異なります。定期的な「ストレスチェック」を行い、ストレスの高い従業員に対しては、産業医の面接指導に加え、社外カウンセラーによるカウンセリングを受けられる窓口を設置しましょう。そのため、職場のメンタルヘルス対策の課題などに合わせて人員体制を整えましょう。

労働時間・内容が適切であるか見直す

仕事に関するストレスの原因の中でも上位を占めるのが「仕事の量・質」です。仕事量や質が個人の能力を上回っている、長時間労働をしなければいけないといった状況が続くと、メンタルヘルスに不調をきたしやすくなってしまいます。

従業員の労働時間や内容が無理のない範囲か一度見直してみましょう。残業がやむをえない状況が続く際も、仕方がないと放置せず、健康指導や面談などを行い、不調の早期発見・対応ができるようにしましょう。「1日30分の残業時間短縮」「19時以降の残業はしない」など、地道に具体的に行動してみることが大切です。少しずつ残業時間を減らしながら、同時に、仕事の進め方の効率化を図って、生産性を維持・向上していきましょう。

職場のメンタルヘルスケア対策を進めよう

従業員の心身の健康を守るためにも、企業の成長のためにも、職場におけるメンタルヘルスケア対策は年々重要度を増しています。今回ご紹介した方法を参考に、できることから対策を進めて従業員の健康を守るように努めましょう。