労働力人口の女性の割合は、年々増加していますが、女性特有の健康問題については後回しになってしまっている現状をご存知ですか？上司が男性だと、女性特有の病気や健康問題についてはほとんど知識がないという方もいるかもしれません。この記事では、女性特有の健康問題についてや仕事への影響を解説します。

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女性特有の健康問題と仕事への影響

これまでの日本では、男性のための健康管理が重要視されてきており、生活習慣病やがん等に対しては多くの予算が割かれてきました。しかし、乳がんや子宮がん、ホルモンバランスの乱れによる不調などの女性特有の病気に関しては、それほど重視されておらず、サポートが不十分な現状です。そもそも女性自身の意識も低い傾向があります。

また日々の仕事に影響する女性特有の健康問題として、月経やPMS（月経前症候群）、更年期障害などが挙げられます。ここでポイントとなるのが、PMSや月経に伴う症状、更年期障害のレベルには、大きな個人差があるということです。例えば、ある女性社員が月経時も特に問題なく仕事をこなせるからといって、他の女性社員も同じように過ごせるとは限りません。また先月は比較的楽だったけれど、今月の症状が重く仕事のパフォーマンスが低下してしまうというケースも珍しくないでしょう。重い体調不良が毎月1週間～10日ほど続く人もいたり、なかには出社がままならない状態になる人もいます。

ホルモンバランスによる症状や体の不調に関しては個人差が大きいため、規則に則ってのみ考えるのではなく、個人に合わせたサポートが必要です。そのためにも女性が自分の体の問題について相談しやすい環境を整える必要があります。

【女性活躍のために】健康問題解消に向けたサポートが重要

女性特有の健康問題への対策に取り組むことで得られるメリットは、女性社員だけのものではありません。「従業員が健康であることが、企業の利益率にもつながる」という考えから、従業員の健康状態に注目し、健康管理に力を入れている企業は増えてきています。

日本では今後も少子高齢化が進み、労働力が不足していくと考えられます。働く女性の割合は年々増加していますし、人材不足を防ぐためには、女性に定着してもらうことが必要不可欠です。そのためにも、女性特有の健康問題解消に向けたサポートを企業が行うことが重要です。労働環境を改善した結果として、組織が活性化し、生産性や企業の価値が向上すると考えられます。

女性特有の健康問題の認知度は？

女性がなりやすい病気や月経・PMS、ホルモンバランスによる不調について十分な知識を持っている男性は、まだまだ少なく企業の理解も不十分です。労働基準法で「生理休暇」の取得が認められていることも知らない人は多いです。また女性管理者であっても自分自身に起きる症状を基準にして考えてしまい、一人ひとりの体に理解を示すことができてないケースも見られます。男女共通の課題として、「健康リテラシーの向上」を掲げることで、女性活躍が実現し、企業価値の向上につながるでしょう。ですから、女性のヘルスケア対策に関しては、ぜひ企業が積極的な投資を行っていただきたいです。

早めの休暇制度の見直しが重要

政府は、少子化対策の一環として、不妊治療を受けやすくするために助成拡充や保険適用化などの対策を打ち出しました。さらに女性特有の健康問題について相談しやすい環境を整えていく方針です。

この政府の動きを受けて、休暇制度等の労働環境を整備する企業が増えてきています。女性の健康問題、病気や治療への理解を深めるよう努め、女性が働きやすい職場環境の改善に力を入れる必要があります。社員が健やかに働きやすい職場を作ることが、優秀な人材を確保することや生産性の向上につながり、結果として企業全体に利益をもたらすでしょう。

まとめ

いかがでしたか。女性特有の健康問題や、それらが及ぼす仕事への影響について解説しました。女性特有の健康問題によって仕事の効率が低下したり、望んだキャリアを諦めるということは、当人だけでなく企業にとっても大きな損失です。今回の記事を参考にしていただき、女性特有の健康課題への意識や取組みが、前向きなものになることを願っています。